David Blecken
2019年5月13日

電通、新たにメディアエージェンシーを設立

メディアソリューションにおける成長戦略の加速 −− ハイブリッドのスタッフで構成される「電通メディアランウェイ」がスタートする。

電通、新たにメディアエージェンシーを設立

電通が新会社「電通メディアランウェイ」を都内に設立した。「より専門性の高い統合ソリューション」に対する需要に応えていく。

代表取締役CEOには弦本克彦氏、代表取締役社長COOには河勝重之氏が就任。35名のスタッフから成る予定で、営業開始は7月1日から。電通本社スポークスパーソンによれば、「電通からの出向社員と外部から採用する才能豊かな人材」で構成されるという。

また、「さまざまなクライアントを想定し、電通の強みであるメディア領域のソリューションやバイイングを最大化させていく」とも。電通の主たる機能がメディアバイイングであることは周知の事実だが、新会社は「デジタルテクノロジーや消費者行動モデルにより注力したメディアソリューションを提供していきます」。

だが、メディアランウェイの新サービスが電通の既存のそれとどう差別化できるのか、より具体的な説明はなかった。代わりに、「グローバル企業やデジタル企業、データ主導の企業などさまざまなクライアントを担当していく」とコメント。

では、メディアランウェイの名は何を示唆するのか。「クライアントと密なコラボレーションを実現し、双方が『滑走路(ランウェイ)』から羽ばたいていく」ことを隠喩するという。

電通は2016年、独立会社である「電通デジタル」を立ち上げた。初代CEOの大山俊哉氏は当時のインタビューで、「電通の競争力を維持するために独立会社の設立が必要だった」と語っている。

(文:デイビッド・ブレッケン 翻訳・編集:水野龍哉)

提供:
Campaign Japan

関連する記事

併せて読みたい

3 日前

世界マーケティング短信:波乱に満ちた東京2020大会、いよいよ開幕

今週も世界のマーケティング界から、注目のニュースをお届けする。

4 日前

2021年「アジアのトップ1000ブランド」

Campaign Asia-Pacificが毎年、ニールセンIQ社と共同で行う消費者調査「アジアのトップ1000ブランド」。18回目となる今年は、ランクインしたアジア発のブランドが史上最多となった。

4 日前

B2Bの合理性とB2Cのクリエイティビティの融合とは

ブランドは、これまで以上に顧客を動かすものを明らかにし、適切な人々に最適なコンテンツを開発して、そのコンテンツを適切な時間と場所で提供し続ける必要があると、VCCPのB2B担当者は指摘する。

4 日前

APACのブランドセーフティ指標が大きく改善:ダブルベリファイ調査

ダブルベリファイの調査によれば、APACではモバイルアプリ広告の品質も向上している。また、アドフラウドが減少し、動画広告のビューアビリティが向上したことも確認された。ただし、ディスプレイ広告のビューアビリティはやや低下している。