世界マーケティング短信:日本の若き才能、栄冠を勝ち取る
今週も世界のマーケティング界から、注目のニュースをお届けする。
エッセンスの最新調査によれば、パンデミックによってeコマースへの移行が加速し、その一方で、ブランドと顧客体験の融合が進むという。
デジタルの代替手段がいくつもあるのに、スーパーボウルでCMをオンエアする理由が本当にあるのだろうか。これに対し、グラクソ・スミスクライン(GSK)コンシューマー・ヘルスケアのジェリー・デイキン氏は説得力のある理由を5つ挙げた。
IPGメディアブランズが定期的に発表しているメディア責任指数で、TikTokを筆頭にソーシャルプラットフォームのスコアが軒並み向上した。だが、彼らが取り組むべきことはまだまだ多い。
R3の年次レポートによると、2020年における世界全体のクリエイティブ領域の新規売上は12.6%落ち込んだものの、そうした減少をメディア領域の全体的な増加がある程度補ったという。特に好調だったエージェンシーやホールディンググループをランキング形式で紹介する。
パンデミックの最中、リテールテクノロジーの活用などデジタル変革を急速に進めた資生堂。アジアを統括するデジタルマーケティングディレクターに、その戦略を聞いた。
「パンデミックによってデジタルマーケティングへの期待が高まり、オムニチャネル戦略とeコマースへのより革新的なアプローチが求められるようになった。一方で5Gは、パーソナライゼーションと没入型体験に新たな機会をもたらすだろう」 ベライゾン・メディア(Verizon Media)のリコ・チャン(Rico Chan)氏は2021年をそう予測する。
AIによる経営判断への影響が増大するにつれ、AIの判断に対する監視を強める要求が高まり、「説明可能なAI」の開発へとつながってきている。この新しいトレンドの背景を、Appierのチーフマシンラーニングサイエンティストが説明する。
ブランドが公然と競合他社を批判するようになった。Campaignではその理由、効果、適法性、ブランド間の争いに終わりはないのかを探った。
人々は安全ではないプラットフォームと良質なニュースパブリッシャーを区別できることが、調査で裏づけられている。ならばメディア・広告業界にもできるはずだと、英国のニュース出版社リーチ(Reach)のディレクターは主張する。
主要エージェンシーのアジア太平洋地域における活動を毎年総合的に評価する、Campaign Asia-Pacificの「エージェンシー・レポートカード(ARC)」。ビジネス成長やイノベーション、クリエイティブなどの観点から、2019年度は各社にどのような評価が下されたのか。
一見、順風満帆のADKだが、持株会社制が功を奏したのか。データやソーシャルメディア、eコマースへの取り組みに加え、多くの「マイクロ・クリエイティブブティック」の立ち上げが目を引く。
リーダーシップ層が幾度も変わった、dentsu X。力強い創造性を武器に、顧客からの価格への圧力と、2018年の収益減少という2つの課題に挑む。
組織改革中の電通にとって2019年は、日本国内では比較的安定感があるものの、海外事業においては困難な一年であった。目下の課題は、インクルーシブな「One Dentsu」の文化を創造していくことだ。
山頂で腕を広げたり、海辺で足を投げ出したり、岩の上で瞑想したり……。ソーシャルメディアでよく見かける構図の写真を、ニュージーランド政府観光局が一蹴する。
アップルサイダービネガー(リンゴ酢)ブランド「OSU」を英国で展開するミツカン。ソーシャルメディア用の新たなキャンペーンに、日本人の超高齢者を起用した。
マッチングアプリで出会った素敵な人との会話や、幸せそうな表情に、視聴者も思わず引き込まれていく。これこそが、このキャンペーンの目指すところなのだ。
セレブリティシェフが提供する独創的な創作料理が、味や安全性にこだわったドッグフードから作られたというから驚きだ。
パンデミックへの対応に追われた2020年も、気付けばもう年末。それでも振り返ってみれば、悪いことばかりではなかったかもしれない。
自分のセクシャリティを公表したら、就職活動で不利に働いてしまうのではないか――。LGBTQIA+の就職活動生として抱えていた不安を振り返る。
前の飼い主から放置されるなどの理由で保護された犬を、我が家でも育ててみよう――パートナーにこのように説得する際に役立ちそうな資料を、ドッグフードブランドが公開した。
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