![「Be The Change」より](https://cdn.i.haymarketmedia.asia/?n=campaign-japan%2fcontent%2f20220610012704_download+(4).jpeg&h=570&w=855&q=100&v=20170226&c=1)
※記事内のリンクは、英語サイトも含みます。
購買行動のオンラインシフト 博報堂DY調べ
博報堂DYグループが、ECの利用実態や意識などを調べた「EC生活者調査」を発表した。EC購入のシェアが特に高かったジャンルは健康食品・飲料(67.6%)、化粧品(45.8%)、ボディケア・ヘアケア(33.9%)で、従来はスーパーマーケットやコンビニエンスストア、ドラッグストアで購入されていたものを中心に、ECへのシフトが進んでいることが明らかになった。
ECサイト利用者を性別や年代別に見ていくと、ネットスーパー系の利用が比較的多いのは20~30代男性。家電量販店ECは、すべての年代で男性の方が女性よりも割合が高かった。ファッション系ECの利用は女性の割合が高く、特に20代女性は26.5%が直近1年以内に利用したと回答した。
![](https://cdn.i.haymarketmedia.asia?n=campaign-japan%2fcontent%2fScreen+Shot+2022-06-10+at+9.05.44+am.png&c=0)
もっと女性の登壇者を メタが7月にデータベース公開
メタ社はこの7月、テクノロジー、リーダーシップ、デジタルマーケテイング、広告などのテーマで話せる女性スピーカー100名のデータベース「Pass Her The Mic」を公開する予定だ。この企画を率いる同社のアジア太平洋地域担当エージェンシー開発リーダー、アナ・ソリマン氏は先日Campaign主催のリーディング・チェンジ(Leading Change)で、世界規模のカンファレンスに登壇するスピーカーのうち女性はたったの3割だと語っていた。
現在のところ、このイニシアチブはWPP、IPG、ピュブリシスグループ、ハヴァス、オムニコム、電通などの持株会社と提携しており、各社の中で選りすぐりの女性スピーカーをノミネートするよう求めている。
自分にとって大切な祝日を尊重 グループエムAUNZ
グループエム(GroupM)は豪州およびニュージーランド(AUNZ)で、社員が自分にとって重要な祝日に柔軟に休める制度を導入する。祝日にはクリスマスや春節の他に、プライド・パレードなどアイデンティティー関連も含まれる。
「グループエムは多様な人々のグループであり、さまざまな文化や信念、アイデンティティーを尊重しています」と語るのは、同社のAUNZ担当CEOであるエイミー・ブキャナン氏だ。「皆が平等に祝うことができるよう、祝日に関する柔軟な方針を策定しました」。
PRアワード・アジア 結果発表
PRアワード・アジア2022の結果が発表され、若者を対象に認知症を啓発した台湾の「REmemory」(オグルヴィ)がグランプリを獲得した。日本からは、以下の作品が金賞を獲得している。その他の受賞作品についてはこちら(英語)。
【Brand Development (Product)部門】
EcoFlow Technology「LIFE PLATE」(電通)
【Healthcare: Ethical部門】
ヤンセンファーマ「6 Minutes Together」(マッキャンヘルス)
【PR Event部門】
東京藝術大学「東京藝大アートフェス」(電通PRコンサルティング)
【Public Sector部門、Best Use of Virtual Platforms - B2C部門】
佐久市「リモート市役所」(オズマピーアール)
無自覚のハラスメント、具体例とともに解説
職場でのセクシャルハラスメントには、加害者が無自覚のうちにした発言や行為によるものも多い。言動が同僚や部下に不快感を与える可能性に気付いてもらうため、豪州のFck the Cupcakes(FTC)とInnoceanが「Be The Change」と呼ばれるキャンペーンを展開した。
この動画の中には、女性たちが実際に体験してきたミソジニー(女性蔑視)が34箇所含まれている。明らかにセクハラだと見なされそうな発言以外にも、冒頭の高圧的なポーズや、男性社員限定のゴルフコンペの案内など、一瞬映り込むものに職場の性差別が隠されている。動画内に登場する黄色い丸をクリックすると、詳しい説明を読むことができる。
(文:田崎亮子)