アジアのコンテンツ投資　ストリーミングが有料テレビを上回る

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昨年のアジア7大市場（インド、インドネシア、韓国、フィリピン、タイ、マレーシア、ベトナム）における動画コンテンツへの投資総額は161億米ドルで、初めてストリーミングプラットフォームが有料テレビを上回った　−− コンサルティング会社メディアパートナーズ・アジアがこのような調査結果を発表した。

コンテンツ投資総額は前年比9％増。韓国とインドでの伸長が顕著で、最大市場の韓国では7.1％、インドでは19％増で62億ドルに達した。

一方、東南アジア諸国は停滞。インドネシアは7％減の8億5500万ドル、マレーシアとフィリピンは3～4％減、タイとベトナムも減少した。それでもアジアのコンテンツ投資総額は2029年までに167億ドルに達し、インドは市場規模で韓国とほぼ並ぶ見込みだ。

確かな変化は、ストリーミングが優勢になりつつあること。テレビ予算縮小のなか、2029年のコンテンツ投資総額は2％減の158億ドルを予測するが、ストリーミングは50億ドルを占め、地上波放送や有料テレビを上回るという。

消費動向もこの変化を反映する。第2四半期ではインドのプレミアムVOD（ビデオ・オン・デマンド）の視聴時間が215億時間、韓国とインドネシアが12億時間。フィリピンは9億時間、タイは5億時間、マレーシアは4億時間だった。

市場シェアは少数の事業者に集中。インドではジオホットスター（JioHotstar）が56%、アマゾンプライムビデオとMXプレイヤーが合わせて25%を占める。人気を支えるのは主にスポーツ中継、特にクリケットだ。韓国やインドネシア、マレーシア、フィリピンではネットフリックスが50～80%を占める。

映画も同様の傾向を示す。インドは南インド映画が原動力となり、興行収入14億ドルで首位。韓国は17％減で8億800万ドル、東南アジアは小幅な成長で、インドネシアは2億9400万ドルだった。

主要な傾向

●  広告費の減少に伴い、放送事業者はコンテンツの集約とライセンス供与に注力。

●  各国制作会社が映画やテレビ、ストリーミングで規模拡大を図るなか、ストリーミングプラットフォームはオリジナルコンテンツの優先度を下げ、成長よりも収益性に注力。

●  AI導入が加速し、制作のプロセスやマーケティングのローカリゼーション、ダイナミック広告の収益性などが効率化。

●  スポーツ中継や質の高いローカルコンテンツが視聴者の獲得に寄与。特に、インドと韓国ではその傾向が顕著。

●  テレビが占める割合は現在の59%から2029年には51%へと低下。ストリーミングは31%から38%に上昇、劇場（広告）は10%から11%へと若干増加の見込み。

●  タイとベトナムでは従来型のテレビが堅調を維持。一方、韓国とフィリピンでは若年層の関心がストリーミングへ移行。インドネシアのテレビ業界は、RCTIやSCTVといった地上波放送局が高視聴率を維持する。

●  TrueID（タイ）やVidio（インドネシア）、Viu（韓国及び東南アジア）などのストリーミングプラットフォームは、東アジアや地域に特化したコンテンツに注力。依然高い人気を誇る。

●  バラエティやリアリティ番組の人気が韓国とインドで拡大。プレミアムVODで人気が高いのは韓国ドラマとハリウッド映画で、視聴者の半数以上が閲覧。