深層
エージェンシー・レポートカード2024：APAC主要エージェンシーの評価表
今年で22回目となるCampaign Asiaの「エージェンシー・レポートカード」。アジア太平洋地域（APAC）の主要エージェンシーの過去1年間にわたる実績を、様々な角度から総合的に査定する。
エージェンシー・レポートカード2024：博報堂
博報堂の2024年のパフォーマンスは、過渡期にある同社を反映したものとなった。さまざまな取り組みによって、世界で存在感を発揮し続けることができるようになるのか、あるいは単に生き残れるだけに過ぎないのか、現時点では分からない。
グローバル化と無関係でいられなくなった今、経営の視点でコミュニケーションのデザインを
1999年に設立から間もないフライシュマン・ヒラード・ジャパン（以下「FHJ」）に参画後、ウォルマート傘下で経営再建中の西友、デロイト トーマツ グループを経て、昨年4月にFHJのグループプレジデントに就任した金山亮氏。グローバル化が急速に進む日本市場で高まりつつあるニーズや、日本法人の取り組みなどについて聞いた。
ジェンダー平等、矢面に立たされるマーケティング業界
ジェンダー平等は皆で取り組むべき課題にもかかわらず、マーケティング業界がしわ寄せを一手に引き受けている。政府、ビジネス、文化など社会を構成するあらゆるものが生み出す不均衡の問題を、マーケティングが単独で解消することはできない。
印刷媒体が広告主を魅了し続ける理由
印刷媒体の廃刊や広告収入の減少が続く。それにもかかわらず印刷媒体への広告は、短期的な成果や最終的な利益が重視される世界において、ブランド構築の永続的な力を証明するものとなっている。
「クリエイティブが生きる価値を生む」：アクセンチュアソングCEO
先頃開催された「シクロぺフェスティバル」で登壇したアクセンチュアソングのデビッド・ドロガCEO。クリエイティビティーの役割や消費者とのつながりの重要性について、Campaignに語った。
燃え尽き症候群に、あなたができること
広告業界で15年以上の経験を持つアナベル・ブラック氏は、静かなる流行病であるバーンアウト（燃え尽き症候群）を明るみに出し、その対処法を早急に転換する必要性を訴える。そして従業員とリーダーの両方に、手遅れになる前に行動を起こすよう促す。
BtoBブランドはソートリーダーシップの機会を活用できていない
BtoBマーケターにとって、ソートリーダーシップは存在感を高める最も重要な機会――。エデルマンのビジネスマーケティング担当グローバルチェアであるジョー・キングスベリーが、その理由を説明する。
クリエイティブの人材採用に、履歴書は必要か？
従来の採用方法に固執するエージェンシーは、デジタルネイティブの多様な人材プールを引き付けることができていない。現代のニーズに適応するため、広告業界の採用慣行はどの程度進化しているのだろうか。
リリースから1年、Threadsの立ち位置
驚異的なスピードでユーザーを獲得したスレッズ（Threads）は、ユーザーにどのような利点をもたらし、広告主にとっての課題は何なのか。リリース以来の推移を追う。
パラリンピックがブランドにもたらす機会と教訓
パリ2024パラリンピックは、記録的な視聴者数と広告売上を達成する見込みだ。大会期間中や閉幕後もブランド、スポンサー、広告主にもたらす大きな影響やチャンスを探る。
アジアは「サステナビリティー」で遅れているのか?
気候変動に対して最も脆弱とされるアジアだが、いまだに有効な規制を実施できていない。アジアにおけるサステナビリティーの今後を展望する。
パリ五輪、IOCのマーケティング
パリ五輪もいよいよ終盤戦。国際オリンピック委員会（IOC）でデジタルエンゲージメント及びマーケティングディレクターを務めるレアンドロ・ラローサ氏が、パリ大会におけるマーケティングについて語る。
リテールメディアネットワークが、アジア太平洋地域で人気を集めている理由
小売や流通の企業が、リテールメディアネットワーク（RMN）を続々と立ち上げている。アジア太平洋地域におけるRMNの機会や懸念、有効性を探る。
エデルマンCEOが振り返る、カンヌライオンズ2024
今年のカンヌライオンズで数々の賞を獲得した世界最大のPRエージェンシー、エデルマン。リチャード・エデルマンCEOは「今、広告業界ではPR会社の存在感が増している」と語る。
エージェンシーが生成AIに巨額の投資、その成果は？
エージェンシー・レポートカード2023を分析したところ、アジア太平洋地域のエージェンシーが最優先事項ととらえていたのは生成AIとCookieレス・ソリューションだった。調査結果からイノベーションの進捗を把握し、まだ不足している点を示す。
マーケティングは成長と持続可能性を両立できるか？
あらゆる犠牲を払ってでも成長を追求するというパラダイムから、多くのCMOは抜け出せないでいる。しかし、伝統的な利益構造に対抗する「グリーン成長」や「脱成長」の概念が、気候変動に対応する企業の試みとして徐々に波紋を広げている。
トップ記事と新しいキャンペーン情報
速報メールを受け取る
