Tetsuya Shintani
2017年1月03日

デジタルプランナー/マーケターが注目すべき3つのポイント

インターネット広告の発展を予感させる基盤が整い、2017年は広告や掲載メディア、プランニング、効果測定などあらゆる面において、質がより一層重要視されるだろう。

新谷哲也氏
新谷哲也氏

日本のインターネット広告業界において2016年は、AbemaTVやSpotify、Radikoのシェアラジオなど新しいサービスがローンチ。動画広告ではアウトストリーム動画の市場がようやく立ち上がりの兆しを見せ、今後の業界の発展を期待させる1年になりました。
本稿ではこれらを踏まえ、2017年に注目されるであろう(すべきであろう)3つのポイントを挙げていきます。

1. ビューアビリティーとアドクオリティー
ビューアビリティー(視認性)とアドクオリティー(広告が掲載されるメディアの質)についてはすでに議論されていることですが、より重要視されていくでしょう。動画広告の立ち上がりと音声広告の始まりにより、広告はリッチになっていく傾向にあり、これらの広告を利用した認知獲得や態度変容を求めるキャンペーンの増加が見込まれます。したがってビューアビリティーとアドクオリティーをより重視したキャンペーンプランニングが必要になってくるでしょう。

2. オムニチャネル
AbemaTVやTVerの動画広告、SpotifyやRadikoの音声広告、従来のディスプレイ広告をバラバラにプランニングし、それぞれの効果をクリックコンバージョン偏重型で効果検証していくのではなく、統合的にプランニングや効果測定していく仕組みと体制が必要となっていきます。

3. クロスデバイス
いくつかのデータベンダーが、来年度の日本市場への本格参入を予定しています。日本国内においてクロスデバイスデータを利用したキャンペーン評価は、現在Googleからのみ提供されていますが、データベンダーの参入により多くのDSPがデータを導入することになります。クロスデバイスデータは、オムニチャネルでのキャンペーン実施と効果測定を助け、これまでのクリックコンバージョン偏重型のキャンペーンプランニングや効果測定から視点を変える、良いきっかけとなるでしょう。

(文:新谷哲也 編集:田崎亮子)

新谷哲也氏は、米国のDSP大手「The Trade Desk」の日本におけるカントリーマネジャー。

提供:
Campaign Japan

関連する記事

併せて読みたい

13 時間前

世界マーケティング短信:オムニコム、出社義務を強化へ

今週も世界のマーケティング界から、注目のニュースをお届けする。

16 時間前

豪のソーシャルメディア禁止法を考える

オーストラリアの16歳未満の子どもたちのデジタル行動は変わりつつある。法律施行による波及効果は極めて大きい。

2025年12月12日

メディア・リレーションは、PRの一部に過ぎない

メディアへの記事掲載が目標だと誤解されがちだが、事業目標の推進に測定可能な形で貢献したかを問うべきだ。

2025年12月12日

世界マーケティング短信:ネットフリックスのワーナー買収にパラマウントが対抗

今週も世界のマーケティング界から、注目のニュースをお届けする。