土曜夕方の声明で、ソレル氏が同日付で辞任したことが明らかになった。
「個人的な不正行為」についてソレル氏への調査が行われると、今月初めに報道されていた。WPPによると、調査は既に終了したとのこと。会社資産の不正流用を中心に調査が進められたが、証拠は見つからなかった。
同社は共同COO（最高執行責任者）として、マーク・リード氏（ワンダーマンとWPPデジタルのCEO）とアンドリュー・スコット氏（WPP経営企画担当ディレクター、WPPヨーロッパCOO）の二名を任命した。
新CEOの就任までの間は、同社取締役会のロベルト・クァルタ議長が、執行会長を務める。新CEOの任命には、ソレル氏も力を貸す予定だ。
2週間前に疑惑が浮上してからというもの、ソレル氏の後任は誰になるのか、さまざまな憶測が飛び交っていた。その中でリード氏はもっとも有力な候補だと見られていた。
しかし、株主たちが望むのは同社の解体であり、ソレル氏の後継者は誰かというのは「本題から目をそらさせる話題にすぎない」と、アレックス・デグルート氏（センコス・セキュリティーズのメディアアナリスト）は話す。WPPの構成会社、特に健康やデジタルといった領域の会社は、昨年2月をピークに40%も下落したWPP自体の現在の株価よりもはるかに価値が高いという。
もしWPPが解体することとなれば、オムニコムやインターパブリック、ピュブリシスなどといった他の広告大手にも、同様の動きが誘発されるのではないか、とデグルート氏。これら広告大手の解体は今後12～18カ月の間に起こると考えている。「WPPが解体すれば、他の広告大手も影響を免れることはできないでしょう」
しかし同氏は、これらの中でもし生き残る会社があるとすれば、それはピュブリシスだろうと予測している。同グループ内で進められている組織変革や、昨年のトップ交代、フランスの企業風土などがその理由だという。
別のアナリストも、WPPの解体は妥当な結果だと予測しているが、傘下のさまざまな会社が関係を解消するのは「困難なことだろう」と話す。また、広告界のあるリーダーは、解体は「非常に醜悪」なプロセスになるだろうと述べる。
イアン・ウィテカー氏（リベルム・キャピタルの欧州メディア調査責任者）は、WPP解体は起こり得ないことだと考えている。代わりに、ここ数年でさまざまな会社を買収してきたWPPの、組織構造の簡素化が今後も続くだろうと予測。「持ち株会社のモデルは、まだ道理にかなっている」とし、同社に必要なのは改革でなく進化だと主張する。
WPPは、ソレル氏が不正使用したとされる金額は「大問題となる額ではなかった」と声明で発表。この発表を受け、英国のある広告会社のトップは、WPP取締役会の意図に疑問を呈する。
「WPPの未来を予想することは難しい」と同氏。「もしかしたら、これが（ソレル氏の）マスタープランなのかもしれません。ソレル氏抜きのWPPを、予想できないのです」
同氏は、買収を考えている人たちにとって、WPPのいくつかの事業は魅力的に映るだろうと考えているが、WPPのクリエイティブネットワーク（ジェイ・ウォルター・トンプソン、オグルヴィ・アンド・メイザー、Y&R、グレイ）を買収しそうなのは誰なのか、疑問を抱く。
そして、他の広告大手も解体するだろうというデグルート氏の予測は想定可能だが、それがすぐに起こる可能性は低いだろうと話す。
「まずはWPPの動向を見守ろう、と他社は考えていると思います」
（文：サイモン・グウィン 翻訳・編集：田崎亮子）
