AI活用のメンタルヘルス　信頼性に疑問

* 自動翻訳した記事に、編集を加えています。

この10年で大きな話題となり、関連産業が急速に成長するメンタルヘルス。米調査会社グランドビュー・リサーチの報告書によると、アジア太平洋地域のメンタルヘルスアプリ市場は昨年、約20億米ドル規模に達し、今後5年間で2倍以上に拡大するという。

加えてチャットボットやムードトラッカー（日々の気分を記録し、可視化するツール）といったAIを活用したソリューションに注目が集まり、世界での支出額は今年18億ドル、2030年には80億ドルに達するという。

だがAI導入には懐疑的な見方もある。ユーガブが弊誌のためにインドネシアと香港で実施した調査では、AIを活用したメンタルヘルスツールを試したことがある人は約4分の1（インドネシア24％、香港22％）。多くの人々は未体験だ。

ムードトラッキングから危機時のサポートまで

AIをいち早く取り入れた人々は、様々な形で活用する。最も一般的なのはムードトラッキングと行動分析で、インドネシアでは46％、香港では45％。また自己診断・症状のチェックにも利用する（インドネシア41％、香港54％）。チャットボットを使った感情のサポートも利用率が高い（インドネシア40％、香港46％）。

体系化されたツールを利用する人も増えている。マインドフルネス（現在起きていることに集中する心理的過程）のエクササイズや認知行動療法（CBT）など、パーソナル化されたツールの利用者はインドネシアで25％、香港で39％。リスクに直面した際にサポートしてくれるツールはインドネシアで21％、香港で38％。スケジュール管理やリマインダー機能の利用者はそれぞれ27％、36％だった。

こうした結果を総括すると、実験的な幅広い利用法が増えていることがわかる。AIを単なる安心材料や感情のトラッキングだけではなく、体系的な自己改善やリスク対策に活用しようという試みだ。その頻度に差異はあるものの、AIを使おうという意欲は明らかに高まっている。

AI活用への躊躇

一方、AIを使ったメンタルヘルスツールを試したことがない人は、主に3つの懸念　−− 安全性、共感性、パーソナル化　−− を抱く。

安全性に関しては、プライバシーとデータ保護への懸念が強い（インドネシア45％、香港42％）。精度に対する不安も多く、インドネシアでは24％、香港では39％の人々が有害、あるいは誤ったアドバイスをされるのではと不安視する。

共感性や人間味の欠如も多く指摘。香港では39％がAIの感情知能を疑問視し、45％が人間的なニュアンスを理解できるのか疑問を持っている。インドネシアも同様の傾向で、それぞれ31％、30％だった。

パーソナル化に関しては、AIが汎用的すぎると感じている人が少なくない。インドネシアでは18％、香港では36％が「人間味がない」「特定のニーズに十分答えていない」と答えている。