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消費者の4分の3が製品のフェイクレビューに不安を抱いていることが、新しい調査で明らかになった。
ユーザー生成コンテンツ（UGC）とソーシャルコマースソリューションのプラットフォームを提供するバザーボイス（Bazaarvoice）は、世界中の8,000人以上の買い物客と400のブランドを対象に調査を実施した。
この調査によると、消費者の3分の2以上がフェイクUGCを懸念していると回答しており、その内訳はフェイク動画（68％）、フェイク画像（68％）、ソーシャルメディアのフェイクコンテンツ（69％）、フェイクのQ&A（66％）だった。
その結果として多くの消費者が、オンラインストアが正規のものであるかを確認するために多くの作業を行っているという。これには、信頼できるオンラインショッピングのプラットフォームを利用する（68％）、オンラインでブランドを調べる（58％）、ウェブサイトの安全性の表示（鍵マークなど）をチェックする（51％）などが含まれる。
また、半数近く（47％）がカスタマーレビューを読む、あるいは友人や家族の勧めを参考にする（46％）と回答した。
調査対象者のほぼ3分の2（63％）が、ウェブサイト上の詐欺的なコンテンツはブランドが責任を負うべきだと考えており、半数（49％）が責任は政府機関にある、3分の1（36％）が第三者の専門家にあると回答した。
一方で、調査対象となったブランドや小売業者の大多数（76％）が、オンラインチャネル上の不正コンテンツを検出・防止するために現在とっている戦略や使っているツールに自信があると答え、94％がeコマース事業におけるオンラインコンテンツの信頼性を維持する重要性を高く評価している。
回答者の70%が、UGCの信頼性を高めるために業界をリードするサードパーティの認証機関を信頼する一方で、ウェブサイト自体によるコンテンツ検証を信頼する人は半数未満（47%）だった。
信頼感を担保するものとして、独立した第三者機関が検証したことを示す、鍵マークやチェックマークといった信頼できるシンボル（73％）などが挙げられる。ほぼ同数が、ソーシャルメディアのコンテンツ（66%）やインフルエンサーのコンテンツ（60％）についても同様のシンボルを信頼すると回答した。一方でブランド側は、評価やレビューの検証のためにシンボルを導入することに興味があると78%が回答しており、買い物客の写真（73％）や買い物客の動画（71％）についても同様の回答をしている。
「フェイクのレビューはオンラインコンテンツへの信頼を損ない、買い物客の購買意欲を削ぎ、ブランドや小売店のオンライン上での売上に悪影響を与えます」とIDCリテール・インサイツ（IDC Retail Insights） のリサーチ担当バイスプレジデント 、アンディ・チャクラバルティ氏は述べる。「商品レビューの信憑性を検証することで、顧客体験が向上し、十分な情報に基づいて購買決定できるよう買い物客に安心感を与えます」。バザーボイスのCMOであるザリーナ・ラム・スタンフォード氏も「UGCが本物であるということが絶対的に必要なのだと、この調査は浮き彫りにしています」と、同様の懸念を示した。
「買い物客がオンラインで消費するコンテンツは信頼できるものか、ブランドや小売業者は確認する必要があります。買い物客がUGCを信頼できなければ、UGCはその価値を失い、企業は売上を失うことになります」。
