クライアントのマーケティング予算の見直しが顕著、と電通はその要因を語る。
電通は2017年12月期（2017年1月1日〜12月31日）の業績予想を修正し、収益が455億円、営業利益は150億円の減額になると発表した。
収益は前回発表予想が9785億円であったのに対し、今回の修正予想は9330億円。
営業利益は前回の1515億円から1365億円に減じた。その一方で純利益は若干増額し、866億円から868億円に。
同社は声明の中で、下方修正の要因は消費財メーカーなど大手クライアントを中心に「グローバルレベルでマーケティング予算を見直す動きが顕著」になったためと説明。これは特に「海外ビジネスでの売上総利益に影響を与えるだろう」とも述べている。
（文：デイビッド・ブレッケン 翻訳・編集：水野龍哉）
トップ記事と新しいキャンペーン情報
速報メールを受け取る
.jpeg&h=268&w=401&q=100&v=20250320&c=1)
.jpeg&h=268&w=401&q=100&v=20250320&c=1)
先日開催されたCampaign360に、シーインのシャーリーン・リー氏が登壇。倫理観や環境への影響が問われる中で、リアルタイム生産、ポップアップストアの展開、マイクロインフルエンサーモデルがいかにグローバルな成長を後押ししているかについて語った。
アイトラッキング（視線計測）データに関する調査で、リテールメディアがソーシャルメディアやOOH（屋外広告）に匹敵する効果があることが証明された。
